ツイッター(twitter)で誹謗中傷されたときに個人を特定するには?

インターネット

最近ツイッターやFacebook等で、個人情報や誹謗中傷を書き込む方が増えています。

例えば先日、以下のようなニュースがありました。

女優の堀北真希と俳優の山本耕史夫妻が都内で不動産物件を探した際、対応した女性社員が自身のツイッターで2人の個人情報を公開した

女性社員は1月8日、仕事で堀北と山本に物件を紹介した後、「35万円の賃貸物件を紹介した」「すっぴんマスクメガネで芸能人オーラ消してたからよくわからなかったけど、お小柄で可愛らしかったのは確か!!!」など、詳細な内容をツイート。これが9日からネットで“炎上”し、女性社員はツイッターアカウントを削除した。

※引用:オリコンニュース

苦笑・・・。

本件は、損害賠償請求されてもおかしくない事案ですよ・・・。

 

私がネットを使い始めた2000年頃はまだWindows2000の時代、ちなみに私の学校のパソコンは全部UNIXの時代でした。

昔は、ある程度の知識がある人間しかネットなんて使うことができませんでしたが、最近は情報リテラシーのかけらもない方でも簡単にネットが利用できる時代です。

ITがどれだけ進んでも、個々の教育は全く進んでいません。

(まあ、日本の学校教育がITに追いついてない証拠なのですが・・・)

今回の記事では、多くの被害者の方のために、書き込んだ個人を特定する場合の方法を記載したいと思います。

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ツイッターは割と簡単に個人情報が推測的に特定できる場合があります

まず初めに・・・

ツイッターでは、以下の情報から割と簡単に個人が推測できます。

■過去の書き込み内容
■位置情報をオンにしている
■写真の背景

例えば、相手が位置情報をオンにしていた場合、自宅で撮影した写真を投稿していた場合、自宅住所を突き止めることが可能です。

また、過去の書き込みで「○○駅なう、通勤きつい」とか、「○○大学の学園祭は本日からです!」とか・・・。

様々な書き込みから相手を絞り込むことは可能です。

 

しかし、それは単に推測であり確実なものではありません。

例えば、家に居る時の写真の位置情報から住所が割り出せたとしても、それは訪問客だったかもしれませんし、虚偽情報を投稿している可能性もあるからです。

相手に「私じゃない、違います」と言われたらそれ以上は何もできず、損害賠償請求等はできません。

インターネットの世界で個人情報を特定するためには、IPアドレスとそのログ(履歴)を入手する必要があります。

では、どうすればIPアドレスとログを入手し個人情報が特定できるのでしょうか?

本日は正当なルートで特定する方法を詳しくご説明しましょう。

#色々勉強して詳しくなりたい人はこの本がおすすめです。素人でもわかりやすく書いてある優秀な本ですよ

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ツイッター社へ問い合わせ

誹謗中傷や個人情報被害などを受けた場合、専用の問い合わせ窓口がありますので、以下にご説明します。

ツイッター社の違反(誹謗中傷など)関連窓口

以下の問い合わせ窓口から連絡します。

■問い合わせ窓口:ツイッターヘルプセンター

■著作権、いやがらせ、プライバシー、個人情報など細かく問い合わせ先が違います。

上記から連絡を行い、回答を待ちましょう。

ツイッター社はどのような対応をするのか?

プロバイダや多くの掲示板の話になりますが、迷惑行為を行った該当ユーザーへの注意勧告、また、表現の自由などの兼ね合いを調査の上、書き込まれた内容の削除処理が行われると思れます。

しかしながら、ツイッター側がどのような対応をしているのかは不明です。

どちらにせよユーザーへの連絡手段はメールアドレスのみですから、もし注意勧告のメールを送付しても、該当者はそのメールを見ていない可能性もあります。

(※そもそもツイッター申し込み時に、本人の名前や住所、電話番号などを書き込む欄がありませんから。)

じゃあどうやって本人を特定すればよいのか?

もし、きちんと裁判を行いたいなら、該当ユーザーのIPアドレスをツイッター側から入手する必要があります。そしてそのためには弁護士を雇わなければなりません。

以下の記事を読んでみてください。

自分の名前を出さずとも、気軽に情報発信できるツイッター。だが、その「匿名性」は絶対ではないことが実例で示された。ツイッターで「詐欺師」などと中傷された日本人男性が、投稿者を割り出すために、米ツイッター社へIPアドレスの情報開示を求めて行った仮処分申請が、東京地裁に認められたのだ。

※引用:「ツイッターの投稿者特定に道が開けた」 裁判所の「情報開示命令」得た弁護士に聞く

ツイッターの場合はアメリカが本社であり、日本法人には情報開示の権限が無いとのこと。

もしどうしても被害者として裁判を行いたい場合は、弁護士を雇い、長い闘いになるようです。現時点では泣き寝入りしている方も多いみたいです。

犯罪が絡んでいるようなら

もし、誹謗中傷などの個人間トラブルではなく、犯罪関連の場合は、警察に対応を依頼しましょう。

例えば、ツイッター上で殺すと脅されているとか、ストーカー行為を受けているなど、警察が絡むような書き込みであれば、サイバー警察に連絡しましょう。

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まとめ

ツイッターで誹謗中傷された場合に個人を特定する場合、推測で行うことは割と簡単にできます。

でも、きちんと正当に個人を特定するにはIPアドレスが不可欠です。

そしてそのIPアドレスの履歴はツイッター社に保持されており、これを開示してもらうためには弁護士にお願いするしかないようです。

日本の掲示板だと、IPアドレスの入手は弁護士を雇わなくてもよい場合も多くて比較的ラクなんですけどね。

こちらの記事も参考にどうぞ

掲示板やSNSでIPアドレスから投稿者の個人情報を特定する方法について
昨今では、掲示板、2ちゃんねる(5ちゃんねる)、ガルちゃん(ガールズチャンネル)、ツイッター、フェイスブック、ブログなど自分で言いたいことを発言できる社会になりました。 しかしながら、書き込みによるトラブルは後を絶ちません。 今回の...

 

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