妊娠してお金が無いからって諦めないで!私は出産含めて1万でした

お金と家計

妊娠出産でもらえるお金のことって、独身の方や若い方はあまり知らないことだと思います。

子どもがほしくてもお金が無くて作れないと思っている方に知ってほしいなと思い、今日は分かりやすく『妊娠・出産でもらえるお金』についてまとめてみることにしました。

ちなみに、私が妊娠してから出産まで病院に支払った費用は1万円だけでした。

妊娠中の検診代は市が発行しているチケットを使用し、出産時は42万円が会社の健康保険から支払われたからです。

つまり、支払った1万円は、初めて病院に行って妊娠だと発覚した時に支払ったお金だけでした。

日本は妊娠出産に関しては、公的制度が十分に整っているのでお金のことは心配しなくても大丈夫なのです。

それに、出産することで、親や兄弟、親戚などからお祝い総額55万円頂きましたので、全て息子の為に貯金することができました。

詳しく知りたい方は、以下読んでみてください。

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妊娠・出産でもらえるお金

妊娠、出産時に国から受け取れる制度を以下に『4つ』まとめます。

この『4つ』の制度を受けるには『保険証』を持っていればOKです。会社からもらった保険証、国民健康保険、旦那の扶養に入っている方はその保険証などですね。

出産一時金で42万

出産に必要な入院費や分娩費は、まとめておおよそ35万~50万です。病院によって金額が変わってきますが、だいたいそれくらい。

ものすごく高額ですが、保険証を持っている方は必ず42万円が支給されます。

もし総合病院で出産し何も問題なく35万円の請求額だった場合でも42万円受け取れます。つまり、7万円余るので赤ちゃん用品を購入することも可能なんです。

月の医療費は8万以上は不要

出産まで安産だったら良いのですが、例えば切迫早産で入院が長引いたりして治療費が高額になってしまった場合、一部のお金は返ってきます。

年収約370~約770万円の一般的な家庭の場合、一か月の医療費の上限額は80,100円です。

つまり、医療費が30万になっても、単純計算で22万のお金は返ってくるのです。

また、自分で医療保険に加入している場合、切迫などは病気扱いになりお金が支給されるのでよく確認しておきましょう。

ちなみに、我が家は高額医療制度があるので日本生命などの医療保険は毎月800円以下しか支払っていません。詳しくは以下の記事で書いていますので参考にしてください。

医療保険は不要だけど、先進医療だけの保険は欲しいので探してみた
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ただし、入院で個室に入った場合や1日1000円程度の食費にはこの制度が使えないので注意が必要です。

参考 厚生労働省:高額医療制度

年10万の医療費で税金が返ってくる

皆さま、1年間の医療費が家族全員分で10万円を超えていないか確認しましょう。

扶養に入っている方も、入っていない方も関係なく医療費が10万円を超えていたら、税金が少し戻ってきます。

また次回からの住民税も安くなりますから、医療費のレシートは捨てずにまとめて保管しておき、確定申告を行いましょう。

妊娠中の医療費控除の対象は以下になります。

●妊婦健診費用(自治体の補助券の分は差し引く)
●入院・通院のための交通費(公共交通機関利用)
●陣痛時のタクシー代
●病院の食事代
●お産の費用(普通分娩・帝王切開どちらも)

参考 医療費控除の対象となる出産費用の具体例

他にも、トコちゃんベルトや、どうしても必要だった個室利用代や、まだ妊娠だと分かっていない時に行った検診代なども含まれるそうです。

毎月国からもらえるお金

子どもが生まれたら、オムツ代とかミルク代、水道代が増えたりすることを不安に思っている方もいると思います。

でも大丈夫。国から毎月1万5千円が支給されますからね。

年齢 手当月額 第3子以降
0歳~3歳 15,000円 15,000円
3歳~小学校6年生 10,000円 15,000円
中学生 10,000円 10,000円

我が家はこの手当は全額貯金することにしました。中学校を卒業する時まで使わないようにすれば、総額198万円になりますから、このお金で高校受験や制服、教科書などを購入してあげられますし、塾の費用も出せそうですね。

参考  厚生労働省:児童手当について

お仕事をしている方限定:妊娠・出産・育児のお金の制度

次に、お仕事をされている方が受け取れるお金についてまとめます。私は一応まだ会社員なので、どれくらいもらえるのか確認してみました。

出産手当金と育児休業給付金

お仕事をされている方は、出産予定日の6週間前から産後8週間は産休に入ることになると思いますが、仕事を休むわけですからお給料は発生しない会社が多いと思います。

その場合、会社の健康保険組合から手当金が支給されます。また税金の支払いが免除になりますから、厚生年金と健康保険料がタダになります。

出産休暇後に、育児休暇を取得する方も、その期間は雇用保険から給付金が支給されます。こちらも税金の支払いが免除になります!

出産手当金と、育児休業給付金の計算方法ですが、以下のサイトでまとめて計算できます。

参考  あなたの産休・育休の期間と金額を自動計算します

出産予定日と、自分の働いている場所の都道府県と給与を入力すると、もらえるお金が計算されて、以下のように表示されます。ありがたい!

出産育児にもらえるお金

私は、出産手当で522,732円、育児休業給付金で、1,456,800円受け取れるという計算になります。

ざっと計算して1年で200万ですね。働かずして200万、しかも税金免除!

傷病手当金

産休に入る前に、入院や体調不良で仕事を休んだ場合は、1ヵ月の給与の3分の2が支給される『傷病手当金』が受け取れます。

私は月24万円なので、1ヵ月休職するとだいたい16万円です。

ただし、ここから厚生年金と健康保険料と市民税を会社に支払う必要があるので、実質11万くらいの手取りですね。

福利厚生を確認

会社の福利厚生で、出産祝いをくれる場合があります。私の場合3万円受け取れます。

また、体調不良で仕事を休む場合は傷病手当金の他に会社が団体保険などに加入していて、別途お金を受け取れる可能性もあります。

この辺のことは事前に会社に確認しておきましょう。

各市町村によっていろいろ制度がある

続いては、各市町村によって受け取れるお金が違うものを紹介したいと思います。詳しくは、各市町村の子育て関連の窓口に問い合わせましょう。

妊娠中の検診料金の助成金

妊娠による検診代は実費になりますから高額なんです。

でもこの妊婦検診は全額タダの市町村や、半額だけ出してくれる市町村など様々です。

(※国としては全額一律無料を勧めているようですが、まだ地域差があり全額無料にはなっていない市町村があります)

私は大阪府のとある市に暮らしていますが、全額無料の市町村でした。母子手帳を受け取りに保健センターへ行った際、妊婦検診の無料チケットを受け取りました。血液検査や病気の検査などが定期的に必要ですが、その無料チケットも含まれていました。

その他市町村独特の制度

出産時に100万以上のまとまったお金をくれる市町村があったり、チャイルドシートの助成金があったり、子どもの医療費が18歳まで無料だったりと、各市町村によってその特典は様々です。

もしかしたら、自分が暮らしている場所の隣の市は、子どもの医療費が無料かもしれませんし、子育て世帯に優しい事業を行っているかもしれません。

自分が暮らしている所の制度について確認することも必要ですが、周辺地域の制度について調べておきましょう

私の場合、子どもの医療費は全額無料にはなりませんが、隣の隣の市に移住すれば医療費が無料になりますので、引っ越ししてもいいかなと思っています。

お金が無くても妊娠出産は乗り越えられると思います

上記に記載の通り、貯金が無くても妊娠出産は公的制度で乗り越えることができます。全てきちんと頭に入れておきたいことですね。

ただし、妊娠中は何が起きるか分かりません。長期入院になってしまった場合のことも考えておきましょう。

特に産休直前に会社を退職する方は、産休に入ってから退職しないと出産手当金が受け取れなかったりしますから、気を付けて!

あと、扶養に入っているママさんは、旦那の会社の福利厚生もチェックしておきましょう。旦那の会社が祝い金をくれたりするかもしれません。

また、医療費のレシートや交通費や薬局の薬代は全部保管する癖をつけましょう。

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